太陽光を使い、水や二酸化炭素から燃料や化学品を作り出す「人工光合成」の実用化に向けたロードマップを、環境省の設置した検討会が取りまとめました。

　「人工光合成」の実用化に向けた検討会は民間企業や大学の関係者らがメンバーで、5月と6月に国内外の有識者からヒアリングを行いました。

　そして2日午後、3回目の会議でロードマップを取りまとめました。

　「人工光合成」は、水と二酸化炭素から太陽光による電気分解や光触媒などを利用して、水素とともに燃料や製品の原料になる炭素を含む物質を生み出す技術です。

　ロードマップでは、2030年に電気分解の技術を、2035年に光触媒などによる水素製造をそれぞれ実用化し、2040年には生み出された原料の量産化や高い付加価値の物質を製造することなどの目標を掲げました。

　浅尾環境大臣は「ロードマップで示した目標の前倒しも視野に、環境省が先頭に立って施策を進めていきたい」と意気込みを語りました。